コロナで注目のテレワーク！このまま普及する？

テレワークとは、 ICTなど情報通信機器などを利用して行う在宅勤務の事を指します。

コロナ感染が広がりを見せる中、在宅勤務は通勤電車やオフィス内での感染リスク低減になり、全国小中高の休校要請で子供の預け先に翻弄される社員にとっては、家庭で子どもを見ながら仕事ができる方法はありがたいでしょう。

ではコロナ騒動で各企業で導入を始めたテレワークは、今後日本社会の中で定着していくのでしょうか。

コロナ騒動前から注目されていたテレワーク

実はテレワークは、コロナ騒動以前から注目されています。

2019年4月から開始された働き方改革で、労働力不足を補うため積極的に育児や介護などで離職傾向にある方々を雇用継続できる方法が検討されてきました。

その中で、勤務時間に焦点を当てた時短勤務やフレックスタイムなどとは別に、通勤時間に着目したテレワークやサテライトオフィスが推奨され始め、厚生労働省HPでも掲載されています。

では、実際にテレワークを導入するにあたり、どのようなメリットがあり、導入の際にはどのようなことに注意したら良いのでしょうか。

テレワーク導入のメリット

テレワークの導入メリットを３つご紹介いたします。

・通勤しなくて良い

テレワークの大きな利点は、何といっても通勤せずに仕事が出来ることです。

通勤電車などで、人が密集することで起こる感染のリスクを下げることにつながります。

企業にとっては、通勤手当の削減につながります。

・時間に縛られずに仕事ができる

自宅でパソコンを使った作業なら、早朝でも深夜でも気が向いた時に、いつでも作業に取り掛かることが可能です。

学校や保育園が休みでも、子供が寝ている深夜や早朝、テレビを見ている隙間時間などに仕事に取り組むことも出来るでしょう。

日中通院や買い物に行くことだって出来ます。

自宅ならお気に入りの部屋で、時間を気にせず仕事に取り組むことが出来るのはテレワークならではでしょう。

・働き方の効率化につながる

日本人の長時間労働の原因の一つとして取り上げられるの、会議の長さや多さです。

テレワークを導入している場合、打ち合わせや会議は「Skype」や教育無償提供で脚光を浴びた「Zoom」などのツールを利用して、直接顔を合わせず行うことが可能です。

こうしたWEBツールでは、使用時間を設けているものもあり、会議時間の短縮および効率化につながります。

テレワークを効果的に使うために

セキュリティー対策

テレワークの注意点としてあげられるのは、まずセキュリティー面です。

社外で作業するためには、USBに保存、社外にて社内ネットワークやパソコンへ接続可能にしたリモートアクセス機能を利用するなど、何らかの方法で社内の情報を社外で閲覧できる必要があります。

ただ、こうしたリモートアクセスやUSBでの情報持ち出しで危険なのがセキュリティーです。

オフィス内では厳重なネット環境管理でも、テレワークでは社員のネットリテラシーに委ねられます。

導入前に自宅のパソコンへのウイルス対策の徹底や、情報漏洩につながるような情報の発信、危険を感じたメール受信を行わないなど、対策が改めて必要です。

コミュニケーションの取り方に注意が必要

テレワークでは、オフィスと違い仕事仲間の様子を知ることが出来ません。

そのため上司への報告や同僚への相談など、連絡にタイムラグがおきてしまう場合があります。

こうした対策として、相手への連絡手段はツールがメールやチャット、電話など複数用意しておくと良いでしょう。

ただし、電話などでは、相手の手を煩わせることにもつながるため、連絡可能な時間帯を決めておくことも必要です。

テレワークに向かない職種もある

テレワークは、システムエンジニアや事務職など一人または分業して作業が行える職種に向いています。

人と対面して行うサービス業や、機密情報を扱うような職業には情報漏洩の危険があり向いていないと言えます。

システムの発展と柔軟さがあればテレワークの普及する

テレワークには、通勤時間の緩和や多様な働き方の可能性を広げています。

通勤が難しい労働者は、労働時間の短縮か離職という方法しかありまでしたが、テレワークは、場所にとらわれず仕事が出来ると言う新たな側面から働き方を変えた方法です。

ただ、テレワークはまだまだ発展途上であり、セキュリティー面での問題や勤怠管理、人事評価の方法などはシステムやツールの開発など課題は残ります。

今回コロナ対策のような緊急事態で、テレワークを求められる状況になりました。

テレワークを導入する企業は増えていますが、各システムの開発や柔軟な働き方が増えていくことが、テレワーク普及へのカギと言えるのではないでしょうか。