コロナにより加速するDX消費事情

近年コロナによりITトレンドにおいてDXというものが加速しています。

新たな時代の流れとして、新しいデジタル技術を導入し、経済の推進を測ろうという考えです。

DXはコロナウイルスが蔓延する以前からありましたが、コロナウイルスによって人々の意識が変わりDXを強く推進する企業が多くなっています。

それに伴い、DXを利用した消費活動も加速しています。

DXってなに？

DXとは「デジタルトランスフォーメーション」の略です。

ITの浸透を人々の生活に浸透させることにより、生活の質を向上させようという取り組みです。

日本では経済産業省においても推進されており、DXのスピーディーな強化が求められています。

DXは生活だけでなく仕事上でも有益です。

例えば、工場では生産効率を高めるためにIT技術を駆使して、顧客の求める商品を短期間で提供することはできます。

また、事務や営業といった業種も同様に、ITを用いて業務改善を行うことが可能です。

消費の分野でもDXは大きな活躍を見せています。

電子決済の導入や、オムニチャネルなどコロナがウイルスが蔓延する以前からDXは進展していましたが、感染症拡大はDXをさらに加速させています。

コロナ渦によりリモートでの打ち合わせや会議が多くなりました。

また、消費の部分においても、日本通信販売協会によると2020年6月の通信販の売上高は、前年同月に比べ、10.8%の増加しました。

その中でも食料品は40.0%増加、家庭用品は32.1%増加という大きな数字の変化があり、実店舗で購入していた商品をオンライン購入に切り替える消費者が多くなっています。

そのため、ITの技術を提供している会社が大きく業績を伸ばしているのが現状です。

コロナにより、人と人との交流ができない今、それをITで補おうという考えからDXが浸透しているのは事実です。

それに伴い、消費者はDXを利用した新しい買物の便利さを、より多く経験することになるでしょう。

そのため、アフターコロナにおいて、消費行動をアナログな習慣に戻すことは考えにくいです。

スーパーでの電子決済、インターネットでの購買習慣、インターネットによる来店前の商品検索なども、これからますます普及していくと考えられています。

しかし、まだまだそれに対応できていない企業が多いのも事実です。

もっと多くの企業がDXを取り入れて業務改革するためには、DXがどのようなものかということを企業内で共有する必要があります。

それはDX推進チームだけが理解しておけばいいということではありません。

経営に携わる役員が、DXをしっかり意識することもちろん、現場にいる社員やスタッフも理解するという姿勢が必要となるでしょう。