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コロナウイルスでテレワーク拡大!もう通勤は不要になる?

コロナウイルスの影響で、多くの企業がテレワークを導入しています。 会社に出勤せずとも、自宅で仕事が出来る環境を喜んでいるサラリーマンの方も多くいることでしょう。

なぜ今までテレワークを導入する企業が少なかったのか、テレワークのメリットやデメリットはどういうものがあるのかということを考えることにより、今後の日本の働き方が見えてきます。

はたして今後、日本でテレワークは根付くのでしょうか。

なぜ企業は今までテレワークを導入しなかったのか?

コロナウイルスの影響で一気に普及したテレワークですが、なぜ多くの企業は今までテレワークを導入しなかったのでしょうか。

パソコンやインターネット、クラウドサービスも充実しており、多くの企業がテレワークを導入できる環境にあり、厚生労働省もテレワークを推進していました。

しかし、多くの企業がテレワークを導入しなかった理由には、 「テレワークを導入すると、どのような端末を利用しているのか把握しづらくセキュリティを管理できない」、 「コミュニケーションが減少する」、「従業員同士の信頼感が低下する」などが挙げられます。

確かに、従業員一人一人の端末を把握し、セキュリティ対策をするには一箇所に集まり一斉に行うと効率がよいです。

万が一情報漏洩などが起こると、どこから侵入し、誰が使用しているどのパソコンから情報が漏れたのか、ということを把握することも困難になるため、対応も難しくなります。

また、テレワークを導入するとなるとメールやチャット、テレビ電話でのコミュニケーションとなり、顔を合わせて行うコミュニケーションとは情報量に差が出てしまい、従業員同士の信頼感が低下する恐れもあります。

企業にとってテレワークを導入するメリットも多い

しかし、テレワークを導入すると、「ペーパーコストや通勤手当などの経費を削減できる」、「育児や介護などによる退職は減らし優秀な人材を確保できる」などのメリットもあります。

ペーパーコストや通勤手当を削減できることは、企業にとって大きなメリットであり、一箇所に人が集まらないため、震災などによるリスクを分散することもできます。 

また、育児や介護などによる退職者を減らし、優秀な人材を確保することができるので、人手不足などの問題も解決します。日本マイクロソフトなどはテレワークを導入することにより、離職率を40%も削減できたといわれています。

都心などに通勤しなくても良いので、子育てや親の介護のために地方に帰らなければならない人も、退職せずに地方で働くことができ、地方の活性化にもつながります。

人材確保のためにもテレワークは必須といえるでしょう。

今後テレワークは日本に根付くのか?

テレワークが日本に根付くためには、セキュリティの管理やコミュニケーションの問題をクリアしなければなりません。

 しかし、コロナウイルスの影響により多くの企業がテレワークを導入しました。それにより、優秀な人材を確保でき、リスクの分散を行えるテレワークのメリットは大きいと捉える企業が増えることが予測されます。

社会全体がテレワークを導入するような方向に動くと、セキュリティ対策やコミュニケーション対策が行えるような、新たなシステムを開発する企業も増えるでしょう。

そういったシステムが開発され定着することにより、今後日本でもテレワークが根付いていくとみられます。