Retailers Place
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EC市場の上昇とリアル店舗の役割

海外スーパー

パソコンやスマートフォンからインターネットを利用し、物品を購入するEC市場は、年々拡大しています。

ECとは、Electronic Commerceの略で、インターネットなどで商品を売買する取引の事を言い、正式には電子商取引と呼ばれています。

スマホを持つ人口が増え、パソコンより手軽にネットでの買い物が出来るようになったことから、ネット通販がより身近なものとなりました。

スマホで、24時間いつでも欲しい商品を探すことができるネット通販は、商品を自宅や指定の場所まで届けてもらえるという利便性が受け、米国や中国などに続き日本市場でも成長を続けています。

EC市場は米国や中国などと同様、日本でも伸び率が上がっていますが、海外と比較するといくつかの特徴が見られます。

・伸び率が鈍い

 米国や中国のEC市場の発展は目覚ましく、特に中国ではリアル店舗とネット通販の融合や宅配業者とEC企業の提携などで、著しい発展を遂げています。

一方日本では、EC市場に伸びがあるものの、中国や米国に比べると、伸び率が鈍い傾向があります。

・EC市場の割合が高い分野と低い分野に分かれる

スーパー くだもの

徐々に市場での伸び率を上げているEC市場ですが、各商業においてECの割合が高い分野と低い分野に分かれています。

家電製品や文房具類などは、EC取引の割合が高い傾向があり、ネット通販事業が浸透していることがわかります。

特に家電製品は、店舗や販売時期により価格に差が出るため、実物をリアル店舗で確認し、同じ商品をネットで検索し、安い価格で購入するというスタイルが定着しつつあります。

こうした流れに乗り、大型家電量販店では、自社ネットサイトの運営にも乗り出し、利益の上昇を目指してきました。

店舗販売は高齢者やすぐに商品が欲しい消費者向け、価格を抑えたい若い世代や時間に余裕がある消費者はネット通販で購入できるようにするなど、家電製品産業は、幅広いニーズにマッチする仕組みを構築してきました。

こうした理由から、上記分野ではEC化が高い割合なのが判断出来ます。

・食料品や飲料などは店舗利用率が高い

反対に圧倒的に店舗での購入率が高いのが、食品や飲料の分野です。

食品や飲料などの分野は市場規模が大きいこと、欲しい商品をすぐ手に入れたい、賞味期限の問題などがあり、なかなかECの割合が進んでいません。

ただ、共働き世代はスーパーに行く時間が取れない、高齢者は重たい買い物が負担など、スーパーを利用したい消費者の要望は多様化しています。

こうした要望に応えるため、大手スーパーがネットサービスを始めたり、ネット会社がリアル店舗へ進出するなど、市場は新たな顧客獲得のため、日々いろいろな動きを見せています。

まとめ

ビル

EC市場の役割とリアル店舗での役割について、ご紹介してまいりました。

ネット通販はスマホひとつで、どこにいても買い物が出来る便利さがメリットで、市場でのEC化は今後も加速すると推測されます。

ですが、商品を実際に手に取ってみることが出来ない、商品が手元に届くまでの時間がかかるといったデメリットもあります。

リアル店舗とEC市場がお互いのメリットデメリットを補い合う、新たな取り組みも出てきており、店舗をショールーム化し、購入はネットと店舗の両方で可能という購入方法も出てきました。

EC市場の拡大が進めば、リアル店舗のあり方も進化していくのではないでしょうか。